- 業界研究と自己分析を行うことで転職時のミスマッチを防げる
- 業界研究を行う際は複数の媒体を活用するのがおすすめ
- 転職エージェントを利用すれば効率的に業界の情報が収集できる
目次
業界研究はなぜ必要？
ここであなたにひとつ質問です。
「とにかく何でもいいから転職したい！」という思いで転職する人が次の会社で長く働けると思いますか？
転職の理由は様々ですが、現在の環境に何かしらの不満を持って転職したいと思っている人はとても多くいます。そんな人達は上記の考えに陥りやすく、入社後に同じ不満や別の不満にぶち当たり、結果的にまた転職をしなければいけない状況になって後悔してしまう人も。
業界研究の目的は自分が活躍できる環境や内容を見つけることです。業界研究をしっかりとすることで、自身と次の仕事のミスマッチを未然に防げるようになります。
また、業界研究とセットで行う自己分析もしっかりと行うことができれば、同業種の中でも自分によりマッチした職場を選ぶことができるようになるでしょう。
- 年齢の割にマネジメント経験が豊富
→部下やプロジェクトを管理する立場としての採用でキャリアアップ・年収アップが見込める
- 普段はデザインに没頭しているが実はとても聞き上手
→顧客のニーズを把握が重要なディレクター職へのキャリアチェンジに成功
- 仕事は早くないけど細かいことによく気づく
→製品の品質チェックや文章の校正をさせたらピカイチ、集中して時間も早く過ぎるように感じる
業界研究と自己分析の結果を掛け合わせることで、自分に向いている職種や働き方の職場への転職への近道になるでしょう。自身にマッチしていることは仕事への意欲や志望動機の理由付けがとても持ちやすくなります。書類、面接での熱意の伝わり方にも違いが出やすいので、業界研究・自己分析をして強みや考え方などを整理しておくことがおすすめです。
業界研究のやり方
業界研究を行う際にはひとつひとつステップを踏んでいくのがおすすめです。自己分析が済んでいる人はある程度業界を絞って調べ始めることができますが、そうでない人は自身の興味のある業界から調べることをスタートさせてみましょう。
STEP1：業界の全体像を把握しよう
まずは業界の全体の特長やビジネスモデルを把握することから始めましょう。これらのツールを使うことで調べることができます。
- 会社四季報
→売上高や営業利益、自己資本比率などを確認できます。企業の経営状況を判断する数字が掲載されているため、業界の将来性を見るのに役立ちます。
- 新聞
→新聞の経済面からは業界の現状や課題、展望などの情報を得ることができます。コラム欄では専門用語の解説がされていることも。
- 業界誌
→業界誌では最近の動向や旬な情報を得ることができます。その業界に関する情報がギュッと詰まっているので、業界を絞り切れている人におすすめ
STEP2：業界の詳細な特長を把握しよう
業界の全体像が把握できたら、今度はそこに所属するそれぞれの企業の特長や成長性などを詳しく調べてみましょう。細かな特長を把握することで、業界内でのそれぞれの企業の立ち位置がわかってきます。業界分析を行う際にはこのようなフレームワークを使用することも有効です。
政治・経済・社会・技術の4つの視点から業界動向や市場規模などを分析します。
企業から見た内部環境と外部環境をプラスとマイナスの要素から分析します。
顧客・競合・自社の要因から成功要因を分析します。
上記のフレームは以下の記事で詳しく解説しています。興味のある人はこちらも読んでみてください。
一度に様々な業界を調べたい時には転職イベントに参加するのもおすすめです。その場にいる社員と実際に話すことができ、新聞や業界誌、ウェブサイトだけではわからない業界の雰囲気を肌で感じることができるでしょう。転職イベントでは、目的としていた業界以外との思わぬ出会いがあることも。業界に迷っている人は特に参加をおすすめします。
STEP3：候補となる企業について深堀りしよう
大まかな全体像や企業の詳細が把握できたら、候補となりそうな企業の深堀りもしてみましょう。安定性や成長性などの観点から、自身が今後その業界に身を置きたいと思えるかの判断材料を探してみましょう。
企業ごとの強みや差別化のポイントを知るためには企業のウェブサイトや求人情報サイトが役立ちます。よりリアルな現場の情報を掴みたい場合には転職エージェントに相談してみるのもおすすめです。実際に企業に足を運び、現場の状況や雰囲気を把握している転職エージェントもあるのでうまく活用しましょう。
転職エージェントは転職活動を始めたての人でも気軽に使用できます。相談だけの利用も可能なので自分だけでは調べられない業界事情については積極的に質問してみましょう。相談の際の注意点はこちらの記事でまとめているので参考にしてください。
業界研究後の転職活動のコツ
- 【20代】意欲・ポテンシャル重視！未経験にも積極的に応募
- 【30代】即戦力！経験やスキルをしっかりとアピール
- 【40代】スピーディな転職を心がける！マネジメント経験があると◯
20代は挑戦
20代は将来性への期待も大きく、転職には有利な年代です。未経験の業種や職種でも転職しやすいため、積極的に書類応募したり選考を受けてみたりするのが良いでしょう。
資格がないからダメかな…なんて思わなくても大丈夫です。新卒で入社してから資格を取る人も多いため、ちょっとくらいそれが遅くても転職にはあまり影響はありません。
むしろ若い時期は可能性重視の採用もあるので、高い意欲やポテンシャルをアピールすることがおすすめ。今はこうだけど、将来こんな風になりたいと思っている、それに向けてこんなことを考えているなどのビジョンを提示できると企業側からの評価も高くなりやすいでしょう。
30代は即戦力
30代になると色々と仕事を任されるような年代になって即戦力として採用され、結果が求められます。よって経験や実績のアピールをすることが大切です。
10年近く仕事をしているため、これまで自分が取り組んだ仕事の内容を振り返った上でスキルや実績を洗い出すことで次の仕事で何をすれば良いか見えてくるでしょう。
この年代になると周りも順調に昇給している年代です。あなたのスキルや実績が転職時の給与に反映されることになりやすいので、自身の強みをしっかりとアピールしましょう。
未経験の業界・職種に飛び込めないこともありませんが、収入面ではダウンすることを覚悟して望みましょう。また、仕事内容は違えど自分の成果や経験、活かせそうなエピソードは積極的にアピールするような面接対策が大切です。
うまくいくと年収が大幅アップなんてことも夢じゃありません。私が転職エージェントを利用して年収が上がった記事もまとめています。よかったら読んでみてくださいね。
40代は豊富な経験
40代になると経験した内容ももっと幅広くなるでしょう。より自己の振り返りが重要になります。自分が経験してきたこと、持ち合わせているスキル・ノウハウの中からどれを選択して勝負していくかをしっかりと考えましょう。
この年代になるとマネジメントスキルも要求されてきます。これまでにマネジメントを経験している人は積極的にアピールすると良いでしょう。
一方で長期的なキャリア形成を考えている企業は少しでも若い人を採用したいと考えます。年齢的に不利な状況で始まるので、転職する場合はダラダラと行わずに少しでも早く取り組みましょう。
転職活動時のNG行動
WEBに書いてあることを全て鵜呑みにする
転職の掲示板や企業の口コミサイトなどに色々な情報が掲載されていますね。これらを参考にするのは構いませんが、鵜呑みにするのは危険です。
他の人とあなたでは転職の軸が違えば、重視している点も違うのが普通。また、他の人の成功体験にすぎず、あなたがそのままうまくいく保証は一切ないのです。
まとめてあることを眺めるのはとっても簡単ですが、浅い知識だけで転職先を判断するのはリスクを伴います。しっかりと自分の力で希望する企業のことをしっかりと調べて情報収集しましょう。
周りが感じていることに流されるのではなく、自身が目指すこと理想を軸に自分で取捨選択・判断できるようになりましょう。
転職のタイミングを間違える
転職を行うにあたって、求人が増えたり、ライバルが少なくなる時期があったりします。今の職場が嫌だから早めに転職しよう！なんて考えではなく、次に働く業界・企業に入るにあたって自分によりよい状況を作るために計画的に転職活動を行いましょう。
とは言っても初めての転職では何もわからないですよね。こんな記事も書いてるので、よかったら読んでみてくださいね。
人間関係の不満だけで転職する
転職時の悩みとして多く挙がるのが人間関係の悩み。確かに赤の他人と一緒に仕事をしながら過ごしていくので、合う合わないは絶対に発生します。
でもちょっと待ってください。あなたは現職の人間関係だけに不満を持っているだけで転職しようとしていませんか？
給与や休日、仕事の内容は転職前にある程度選ぶことができても、転職先で一緒に働く人間をあなたが決めることはできません。
今の悩みはそのまま次の転職先でも発生しうることをしっかりと認識しましょう。最悪同じ失敗を繰り返す可能性も。
重要なのは「人間関係の不満のみ」で転職を決めないこと。
他にも仕事の内容や給与面など、チャレンジしたいことや改善したい状況があるのであれば構いません。そちらはしっかりと選ぶことで改善をすることができるので。
とにかく転職したけど、前と何も変わらない…なんなら悪くなってしまった…なんて状況に陥らないように、転職理由もしっかりと考えましょう。
各業界の特長
業界は大きく8つに分類されます。以降は各業界の特長を紹介します。
- メーカー
- 商社
- 小売・流通
- 金融
- サービス・インフラ
- ソフトウェア・通信
- マスコミ・出版・広告
- 官公庁・公社・公的団体
メーカー
メーカーとは原材料などを加工することで製品を生産して提供する企業を指します。製造業とも呼ばれていて、私たちが日常的に使っている様々な製品を作っています。
日本では品質の高いものづくりがされているため世界的にも注目される業界です。一方でコストを抑えるために海外生産も当たり前となり、人材の海外流出などの課題もあります。さらに人件費や材料費の高騰なども受け、近年は競争力が低下しているとも言われています。
近年では従来のものづくりから進化をしてAI・デジタルの活用をしながら、業務の改善・効率化を目指しています。ものづくりの基礎的な知識はもちろん、こういったデジタル関係の変化にも対応していける能力が必要となるでしょう。
メーカーの業種
【営業】
自社で製造した製品を顧客に提案・販売をする役割があります。取引のある企業へ通うルート営業から、新規の顧客を開拓する飛込営業など、扱う製品によって業務方法が異なります。
【商品企画】
世の中のニーズ・トレンドの調査や分析から新しい製品・サービスの企画を行います。製造の技術部門と協力しながら試作・改善を行い、よりよい製品を生み出すための業務をしています。
【製造】
工場内で実際にものづくりを行います。自分で手を動かして物を作る職人のような作業から、機械で出来上がるものを加工するような役割があります。
【生産管理】
自社で製造する製品の品質の安定や供給する製品のスケジュールなどの管理の役割があります。現状の販売数量や今後の予測をしながら適切な量をスムーズに生産するために業務を行っています。
【その他】
この他にも会社全体の管理をする総務・経理部門や、原材料の仕入れを行う購買・調達部門、製品の宣伝をする広告・宣伝部門など、製造から販売まで一気通貫した仕事がある企業も多数存在しています。
商社
商社は世の中にある製品や原材料、サービスなどあらゆる商材を取り扱い、販売したい企業と購入したい企業の仲介を行う役割を持っています。私たちが生活する中で使用している食料品や商材を扱う総合商社、特定の分野に特化して私たちの生活を支える専門商社があります。
大手商社は就活生からの人気も高く、業界として年収が高い傾向にあるので他業界からの転職希望者も多くいます。一方で専門商社の中には有名ではないものの、特定の分野で圧倒的な存在感のある隠れた優良企業も存在します。
商社の職種
【営業・トレード】
自社で取り扱う商品を企業に提案して販売する役割があります。この際には売り込む商材に合わせた企画の提案なども行い、消費者に商品を届けるまでの道のりを考えたりすることも。たくさんの企業と関わりを持っているため、それらを新しく繋いだりしてビジネスをつくったりもします。
【事業企画】
世の中にある製品・サービスを扱う企業の中から、どこと取引を行い、どのように投資をしていくかの企画・立案を行います。事業の全体像を作り、必要なリソースを集める役割を持ちます。
【営業事務】
営業担当のサポートをする役割があり、電話応対や書類整理などを行います。海外との取引をする場合も多く、企業とのやりとりでは外国語を使用することもあります。
小売・流通
メーカーが作った製品や商社が海外から仕入れた商品などを消費者の手元に届けるまでの業種です。消費者に対して商品を販売してくれる小売業、小売業まで商品を届ける卸売業があります。
メーカーが製造した製品を全国の小売店にそれぞれ配送することは難しく、その役割を担う卸売業は消費者から見えにくいものの、私たちの生活を支えてくれている重要な役割です。様々なメーカーの製品を仕入れ、それらをまとめて小売店に納品しに行くことで業務の効率化を図っています。
小売業も総合的に色々扱う大型の店舗から扱う商材を絞った特化型の店舗があり、消費者の購買行動の楽しみや便利さを提供してくれています。近年ではネット上で店舗を設けて商品を販売するEC事業も盛んです。
小売・流通の職種
【販売】
仕入れた商品を消費者に販売する役割があります。消費者のニーズや悩みを解決して商品を選んで購入してもらえるように直接コミュニケーションを取ったりします。
【バイヤー】
自社の店舗で何を取り扱うかを決め、卸売業者やメーカーから何を仕入れるかを決める役割があります。季節やトレンドに合わせて仕入れる数の調整なども検討します。
【商品企画】
小売の企業によっては、独自にメーカーと繋がって自社のオリジナルブランド商品を作って販売することがあります。自社で販売している商品の売れ行きや市場のニーズを踏まえてどのような商品を作るかを企画・検討する役割があります。
【物流管理】
商品在庫を中心に物流を管理する役割があります。多店舗展開をしている小売業であれば、そちらを各店舗にどのように送り込んだり、ネット販売をしているのであればリアルとネットの在庫の管理など数字を見ながら管理していく必要があります。
金融
金融業界は預金業務や融資、金融商品・保険サービスの販売などを行っており、お金に関わる仕事をしています。代表的なものが銀行であり、企業や店舗にお金を融資した利子で利益を得たり、その一部を預金してくれている消費者に支払ったりしています。
預金者から集めたお金を適切な箇所に投資をしてお金を回収するということで、新しく生まれる企業やサービスが私たちの生活を豊かにしてくれるのを間接的に助けてくれています。
金融の職種
【リテール】
個人向けの営業では資産運用のアドバイスや金融商品の提案を行い、法人向け営業では融資の案内や資金繰りのアドバイスなどを行います。
【金融事務】
窓口や電話、メールでの顧客対応が主な仕事となり、文書の作成や管理なども行います。金融に関する知識が求められることが多く、専門的な資格を取得して相談業務を担当することもあります。
【トレーダー】
証券会社を始めとする金融機関で株や債券の売買取引を行う役割があります。市場の状況を踏まえて気企画な売買のタイミングなどを顧客に伝え、顧客の注文がより良い結果をもたらすようにサポートします。
サービス・インフラ
サービス業界はホテルや外食、レジャーなどの無形のサービスの提供を行い、インフラ業界は鉄道や航空、ガスや電力などの生活を支える仕組みを提供しています。
サービス業界では、人材不足が進む中で積極的にロボットやAIの活用をして効率化を図っている企業が多くあります。目まぐるしく変わる世の中のニーズに対応するために市場の調査も欠かせません。
インフラ業界では環境への取り組みが大きな注目ポイントです。地球温暖化などの環境問題にも対応するためのエネルギーの発明や活用のための整備など、長期的に見てとても貢献度の高い業界となるでしょう。
サービス・インフラの職種
【販売・接客】
店舗に訪れた顧客に対してサービスの提供をします。技術的なサービスやプランの提案など、顧客のニーズに合わせた対応を行うことも必要です。近年では外国語でのコミュニケーション能力が重宝されています。
【店長】
店舗をまとめ、管理する役割があります。サービスの提供はもちろん、所属する人材の管理・育成も担います。チェーン店ではエリアにある複数の店舗を管理する店長より上の役職も存在します。
【マーケティング】
現在のサービスの状況や市場のデータなどを集め、サービス内容の改善や新サービスの開発、それらを世の中に広げるためのPR業務なども幅広く担います。
【整備】
鉄道・航空などでは機体の整備が欠かせません。安心して顧客にサービスを利用してもらうために保守・点検を中心に作業を行います。
【購買・調達】
必要な資材や設備を発注し、適正な価格で仕入れる役割があります。事業を運営するにあたってのコストに直結するので重要なポジションとなる。
【運行・運航管理】
電車や飛行機が滞りなく動けるように環境要因などを把握しながら適切な指示を出す役割があります。
ソフトウェア・通信
ソフトウェア業界では、セキュリティソフトを始め、経営管理ソフトや顧客情報管理ソフトなど、これらを通じてもたらされる利便性をパソコン上のプログラムで提供している。自社開発をする大手企業もあれば、部分的に他社に委託する中小企業もある。
通信業界はインターネット回線のような通信インフラなどの他に、テレビやラジオなどの放送業界も含めた情報サービス業です。近年ではオンライン上で授業や会議を行うのも普通となり、通信サービスへを生活に欠かせないものとなりました。
ソフトウェア・通信の職種
【エンジニア・プログラマー】
ソフトウェアを開発するためにはプログラミング言語は必要であり。こちらを駆使してサービス用のソフトを作り上げる役割があります。これらの中でも役割が細分化され、それを管理するプロジェクトマネージャーなども存在します。
【データサイエンティスト】
様々なデータを科学的に分析する役割があります。分析した結果、そこから得られる新たなる知見を活かして現状のサービスの改善に役立てたり、新規サービスの立案などの提案を行います。
【営業】
自社で作り上げたサービスを顧客に利用してもらうためにサービスの説明や企業の課題解決のお手伝いをする役割があります。顧客とのコミュニケーションから得られる情報を吸い上げて社内へフィードバックも重要な仕事です。
【運用・保守】
システム・ネットワークなどが安定して提供されるように、メンテナンスを中心にサポートを行います。万が一トラブルがあった際には迅速に解決できるように取り組みます。
マスコミ・出版・広告
テレビや新聞、雑誌やインターネットメディアなどを通じて様々な情報を世の中に発信します。これらのメディアにと広告は密接に関係しており、みんなが見たくなるようなコンテンツを作り上げ、人が多く集まることを利用して広告スペースを設けて製品やサービスの告知に利用するような仕組みになっています。
紙媒体は発行部数が減少傾向にあるため紙面による広告費は減少傾向にあるものの、インターネットやSNSなどのデジタル広告は高い成長率を誇り、紙媒体とインターネットの共存で収益の改善を目指しています。
マスコミ・出版・広告の職種
【営業】
広告による収入を確保するために、企業や団体に広告枠の紹介を行います。広告枠の提案だけでなく、広告の製作を請け負う場合もあります。
【編集・製作】
記事の企画や取材の依頼など多岐にわたる業務を担当し、必要に応じて現場のカメラマンやデザイナーなどと連携を取って行動することがあります。新しい制作物を作り続ける必要があるので、同様のテーマでも違う切り口でアプローチできる柔軟な発想力が必要となります。
【広告デザイナー】
様々な媒体用の広告をデザインします。掲載するメディアによってターゲットも違うので、年代や性別に合わせた幅広いデザイン能力が求められます。企業によってはデザイナーを外部に抱えてフリーランスのデザイナーが制作することもあります。
【マーケティング】
掲載した広告の効果測定や、販売戦略の立案などを行います。また、市場調査のために聞き取りやモニターアンケートなども行い、動向をチェックします。
官公庁・公社・公的団体
官公庁は外務省、財務省などの中央官庁と都道府県庁や市町村役場などの地方自治体に分けられます。ともに公務員が務めています。以前までは安定して人気のある公務員でしたが、世の中の価値観も変化して応募が殺到するような時代ではなくなりました。現在は優秀な人材を確保すべく人材獲得にも乗り出しています。
後者・公共団体は営利を目的としない公的な組織です。公的な業務を手掛けながらも、組織は企業のような形式をとっていることが多く、「官と民の中間」のような存在です。
官公庁・公社・公的団体の職種
【公務員】
国家公務員・地方公務員が国や地方自治体に対して福祉や保健、教育などのサービスを提供する。
まとめ
業界研究をして情報を把握するのは転職活動における第一歩です。合わせて自己分析を行うことで転職時のミスマッチを防ぐことができるでしょう。
複数の媒体があるので、これらを上手に活用して業界研究をするのがおすすめです。
転職エージェントを利用すればより業界研究が効率的に進むでしょう。わからないことや気になることは積極的にキャリアアドバイザーに質問してみましょう。
転職エージェントは相談だけの利用も可能です。その際の注意点はこちらの記事にまとめているので参考にしてください。
